建築業界のスタッフの離職を抑えるポイント。「やめたい」と言われたらどうすべき？

建築業界では離職率が高く、なかなかスタッフが定着してくれないという悩みを抱える企業も多いのではないでしょうか。今回は離職率が高い原因や、離職率を下げるにはどのようなことをすれば良いのか、ポイントや注意点をまとめました。

建築業界における離職の原因とは？

建築業界における離職の要因は、主に長時間労働や仕事の負担が大きいことだと言われています。また、決して楽な仕事とは言えないため、大変な業務に対する給与の低さへの不満も考えられます。さらに業務の負担が大きいことも、離職の原因になる可能性が高いでしょう。

■休みが少ない、長時間労働など、労働時間への不満

建築業界ではなるべく短い工期で利益を出すことが重要視されるため、厳しい納期に追われ長時間労働になりがちです。また、天候により進捗が遅れると、進捗を取り戻すために残業や休日出勤を行うことも。さらには、人員不足となっている企業も多く、一人で現場を担当しており代替要員がいないというケースも多くあります。週休2日制の導入も、他業種に比べるとなかなか進んでいません。

■仕事の負担が大きい

建築業の現場では少人数での作業となることが多く、経験が浅くても一人で現場を任されたり、ベテランと同じように責任が課されたりすることがあります。現場の人材が高齢化しており人間関係が難しいことも、新人や若年層にとっては負担となります。そのうえ、長時間労働や給与への不満があれば、離職につながることは十分に考えられるでしょう。

■給与に対する不満

給与への不満も、建築業の離職率を上げている要因のひとつです。肉体的にも精神的にも楽な仕事ではないため、給与が水準に満たない場合は、転職を検討するケースが少なくないでしょう。

離職率を下げるには？

建築業の企業が離職率を下げるためには、離職の主な要因になっている長時間労働や仕事の負荷などを見直すことが求められます。また、若年層の建築業離れが顕著になっていることから、新人や若年層のフォロー体制も整えておきたいところです。

■労働環境を整備する

2019年に労働基準法が改正され、残業時間の上限が設けられました。建築業は特例措置がとられており5年間の猶予がありますが、猶予期間後は罰則も適用となります。また、2020年には不当に短い工期での請負契約の締結を禁止するよう、建設業法も改正されています。

政府からのメスが入ったことだけでなく、若年層の建築業離れが叫ばれている昨今、労働環境の整備は人材確保のためにも取り組むべきといえます。具体的には、工期の見直し、業務の効率化、週休2日制の導入、残業時間の削減などが求められるでしょう。

■給与の見直し

他社の求人をチェックし、給与水準が適正かどうか見てみましょう。水準以下であれば、見直すか、それが難しければ福利厚生を充実させるなどの工夫をするのも一つの方法です。

■若い社員のフォロー体制を整える

人員不足の現場が多い建築業ですが、経験が浅い人材や新人に対してはフォローできる人材を配置するのがおすすめ。また、研修制度を充実させるのはもちろんのこと、困っていることはないか聞くなど、日頃からコミュニケーションをとることも意識しましょう。

■採用のミスマッチを防ぐ

建築業に限らず、ほかの業種にもいえることですが、採用のミスマッチを防ぐことも離職を防ぐ方法の一つです。Web面接などを利用して応募者と接する機会を増やしたり、説明会を実施したりすることも有効といえるでしょう。

また、面接では応募者の話を一方的に聞くだけでなく、会社側からも企業理念や具体的な業務内容、残業時間について、できるだけ詳しく話しておくようにすると、採用後のミスマッチを防ぐことにつながります。

離職率を下げるために実行すべきことはさまざまにあり、短期間で改善することはなかなか難しいかもしれません。しかし、離職率が高い職場はコストもかかるほか、ほかのスタッフへの負担も大きくなり悪循環に。スタッフの離職を抑えるためにも、これを機会にぜひ職場環境を見直してみてはいかがでしょうか。

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